体外受精の費用はいくら?保険適用後の自己負担額を専門医が解説

「体外受精にかかる費用はどのくらい?」「保険適用でどこまでカバーされるの?」——不妊治療を検討されているご夫婦にとって、費用面の不安は治療開始の大きなハードルです。2022年4月から体外受精に保険が適用されるようになり、経済的な負担は大きく軽減されました。この記事では、保険適用後の費用体系を治療段階ごとに詳しく解説し、当院の具体的な料金表もお示しします。

この記事でわかること

  • 体外受精1回あたりの保険適用時の自己負担額の目安
  • 採卵・培養・移植それぞれの段階別費用の内訳
  • 保険適用の条件(年齢制限・回数制限)
  • 高額療養費制度で実質負担をさらに軽減する方法
  • 先進医療(タイムラプス、PICSI等)との併用費用
  • 当院(操レディスホスピタル)の具体的な料金一覧

目次

体外受精の費用の全体像

体外受精(IVF)の費用は、保険適用か自費かによって大きく異なります。2022年4月の保険適用拡大以前は、体外受精1周期あたり30〜60万円が自己負担の相場でした。保険適用後は、3割負担で1周期あたり約15〜20万円程度に抑えられるケースが多くなっています。

保険適用前(自費)

30〜60万円/周期

保険適用後(3割負担)

約15〜20万円/周期

高額療養費適用でさらに軽減

ただし、実際の費用は採卵数、受精方法(体外受精か顕微授精か)、凍結胚の数、先進医療のオプションなどによって変動します。以下で、各段階の費用を詳しく見ていきましょう。

治療段階別の費用内訳

体外受精の治療は、大きく「採卵」「受精・培養」「胚移植」の3段階に分かれます。当院の料金表をもとに、保険適用時と自費それぞれの費用をご案内します。

採卵にかかる費用

採卵は卵巣から卵子を取り出す処置です。保険適用の場合、採卵術の基本料金は9,600円(3割負担)です。これに初期胚培養や顕微授精(必要な場合)の費用が加わります。

項目 保険(3割負担) 自費
採卵術(基本料金) 9,600円 110,000円
初期胚培養(1個) 7,200円 5,500円
初期胚培養(2〜5個) 10,800円 11,000円
初期胚培養(6〜9個) 16,500円 22,000円
体外受精(ふりかけ法) 12,600円
顕微授精(1個) 14,400円 33,000円
顕微授精(2〜5個) 20,400円 55,000円

胚凍結にかかる費用

採卵で得られた受精卵(胚)は、凍結保存して次の移植に備えます。凍結保存は別途費用がかかりますが、移植のタイミングを柔軟に選べるメリットがあります。

項目 保険(3割負担) 自費
胚凍結保存管理料(1個) 15,000円 33,000円
凍結保存維持管理料(年間) 10,500円 38,500円
精子凍結保存管理料 4,500円 22,000円/年

胚移植にかかる費用

凍結した胚を融解して子宮に戻す「凍結・融解胚移植」が現在の主流です。新鮮胚移植よりも凍結融解胚移植のほうが妊娠率が高い傾向にあります。

項目 保険(3割負担) 自費
凍結・融解胚移植 36,000円 90,200円
新鮮胚移植 22,500円 65,000円
AHA(アシステッドハッチング) 3,000円 11,000円

保険適用のルール(年齢制限・回数制限)

2022年4月から、体外受精・顕微授精が保険適用となりましたが、いくつかの条件があります。治療を始める前に必ず確認しておきたいポイントです。

1

年齢制限:治療開始時に43歳未満

保険適用で体外受精を受けるには、治療を開始する時点で女性の年齢が43歳未満である必要があります。43歳以上は自費での治療となります。

2

回数制限

40歳未満:1子につき通算6回まで
40歳以上43歳未満:1子につき通算3回まで
回数は「胚移植」の回数でカウントされます。採卵は回数制限に含まれません。

3

事実婚でも適用可能

法律婚だけでなく、事実婚のカップルも保険適用の対象となっています。

高額療養費制度で実質負担を大幅軽減

保険適用の体外受精は「高額療養費制度」の対象です。同一月の医療費の自己負担額が上限を超えた場合、超過分が後から払い戻されます。たとえば、一般的な所得区分(年収約370万〜770万円)の方の場合、1か月の自己負担上限はおよそ8万円程度です。

高額療養費制度の活用例

保険適用の採卵+移植で月の医療費が15万円かかった場合

実質負担 約8万円(超過分は後日還付)

※年収約370万〜770万円の一般所得区分の場合。「限度額適用認定証」を事前に取得すれば、窓口での支払いから上限額に抑えられます。

さらに、同一世帯で同じ月に複数の医療機関を受診した場合の「世帯合算」や、直近12か月間で高額療養費に該当した月が3回以上ある場合の「多数回該当」など、負担をさらに軽減できる仕組みもあります。治療を始める前に、加入する健康保険組合に「限度額適用認定証」を申請しておくことをおすすめします。

費用のことが不安な方も、まずはご相談ください

当院では初診時に保険適用の条件や費用の見通しを丁寧にご説明しています。

先進医療との併用

保険適用の体外受精に「先進医療」として認められた技術を追加することができます。先進医療は自費ですが、保険診療との混合診療が特例で認められているため、保険部分はそのまま3割負担で済みます。当院で受けられる主な先進医療は以下のとおりです。

先進医療 内容 費用(税込)
タイムラプス 受精卵の発育を24時間連続観察 33,000円
IMSI 高倍率顕微鏡による精子選別 11,000円
PICSI ヒアルロン酸による成熟精子選別 22,000円
SEET法 子宮内膜刺激で着床率向上 27,500円
ERA検査 着床の窓(最適な移植時期)検査 136,950円
EMMA/ALICE 子宮内の細菌環境検査 70,170円
Zymot 膜構造による精子選別 27,500円

先進医療はすべてのケースで必要なわけではありません。当院では、ご夫婦の治療歴や検査結果をふまえ、必要と判断された場合にご提案しています。費用対効果を含め、納得いただけるまで丁寧にご説明いたします。

当院の体外受精費用一覧

操レディスホスピタルでは、年間572件の採卵(2025年度)を行い、体外受精の臨床妊娠率51.7%という全国平均を上回る治療成績を維持しています。費用面でも、保険適用の範囲内で質の高い治療を提供しています。

保険適用での費用モデル(一例)

以下は、保険適用で体外受精を1周期行った場合の費用モデルです。採卵数や受精方法によって実際の費用は異なります。

段階 内容 保険3割負担
採卵 採卵術 + 初期胚培養(2〜5個) 約20,400円
受精 体外受精 約12,600円
培養 受精卵培養管理料(2〜5個)+ 胚盤胞加算 約24,000円
凍結 胚凍結保存管理料(2〜5個) 約21,000円
移植 凍結・融解胚移植 約36,000円
合計 1周期の目安 約11〜15万円

まとめ

2022年4月の保険適用拡大により、体外受精の経済的ハードルは大きく下がりました。保険適用の3割負担に加え、高額療養費制度を活用すれば、1か月あたりの実質負担をさらに軽減できます。

とはいえ、不妊治療は費用だけで判断するものではありません。当院では、年間572件の採卵・518件の移植実績(2025年度)のなかで培った治療技術と、一人ひとりのご夫婦に寄り添った診療を大切にしています。「費用が心配で一歩を踏み出せない」という方も、まずはお気軽にご相談ください。初診の際に、治療の流れと費用の見通しを丁寧にご説明いたします。

よくあるご質問

体外受精1回あたりの費用はいくらですか?

保険適用(3割負担)の場合、1周期あたり約11〜15万円が目安です。高額療養費制度を利用すれば、月の実質負担は約8万円程度に抑えられるケースもあります(一般所得区分の場合)。自費の場合は1周期30〜40万円程度です。

体外受精は保険適用されますか?

はい。2022年4月から体外受精・顕微授精に保険が適用されています。ただし、治療開始時に女性の年齢が43歳未満であること、胚移植の回数が40歳未満で6回まで・40歳以上で3回までという条件があります。

先進医療を追加するとどのくらい費用がかかりますか?

先進医療は保険診療と併用可能です。たとえばタイムラプスは33,000円、PICIは22,000円、SEET法は27,500円(いずれも税込)です。すべてのケースで必要なわけではなく、ご夫婦の状況に応じてご提案いたします。

岐阜市の助成金は使えますか?

保険適用の治療に対する自治体独自の助成制度が設けられている場合があります。岐阜県や岐阜市の最新の助成制度については、当院の受付でもご案内しておりますので、お気軽にお尋ねください。

43歳以上は治療を受けられませんか?

43歳以上の方も体外受精を受けていただけます。ただし保険適用ではなく自費での治療となります。当院では4回目以降の自費採卵は基本料金を25%割引しており、継続して治療に取り組まれる方の経済的負担の軽減に努めています。

監修

操レディスホスピタル 医師

産婦人科専門医・生殖医療専門医
操レディスホスピタル(岐阜市)

不妊治療の費用は患者さんにとって大きな関心事です。当院では、保険適用の範囲内で質の高い治療を提供することを大切にしています。費用面でご不安がある方も、まずはお気軽にご相談ください。

参考文献・出典

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